不動産投資をする前に資料請求をした方がいいのはどうしてか

不動産投資にはいくつかのスタイルがある

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出典:不動産売買不動産賃貸の教科書

ひとくちに「不動産投資」といっても、その投資戦略にはいくつかの種類があります。実際多くの不動産ファンドは投資対象となる物件を“カテゴリ”分けしてそれぞれ異なる運用をしているのですが、ここではまず、不動産ファンドがよく使う“4つのカテゴリ”をご紹介します。

■コア型投資…主な目的を賃貸収入とする不動産投資のこと。利回りは低いものの物件自体が一等地に立っているため、低リスクで資産運用ができる。
■コアプラス型投資…賃貸収入だけではなく値上がり益も視野に入れ、その両方をバランスよく狙う不動産投資のこと。都心部に近い物の二等地に立っているのが特徴。
■バリューアデッド型投資…割安物件を購入し、そこに付加価値をつけることによって高く転売したり賃貸したりする不動産投資のこと。投資の能力以外に、センスや企画力、経営力が必要になる。
■オポチュニスティック型投資…バルクセールや競売、立ち退きなど、いわゆる“訳あり物件”を運用する不動産投資のこと。専業性はもちろん、まとまった、それも大量のキャッシュが必要となる。
これらの投資戦略にはそれぞれにメリット・デメリットがあり、不動産投資をするにあたってはまず、どの戦略で不動産投資をするのか、ということを決めなければなりません。そしてどの戦略で行くのかということを決めた後は、その戦略を得意とする不動産会社を選ぶ必要があります。
そこで重要になってくるのが、資料請求です。もちろんいきなり不動産会社を訪ねてみるというものアリですが、それでは自分の戦略に合わない会社に当たってしまうこともあり、時間と手間を大きくロスする可能性があります。この点、資料請求をすればその会社がどういった戦略を得意としているのかということがよくわかりますので、自分に合った会社をピンポイントで選ぶことができるというわけです。

不動産投資会社のノウハウ・得意分野はそれぞれ異なる

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出典:ノムコム

ひとくちに不動産会社といっても、投資に関するノウハウや得意とする分野というのは実に様々です。
年金対策のために少額からでも始められるワンルーム投資を多く扱っているところ、デザイン性や資産性のたかい物件を中心に扱っているところ、あるいは地域で話題となるようなこだわり物件の創造をしているところ、というように扱っている“物件”だけを見ても会社によってそれぞれ性格が異なります。
またその違いは“サービス面”においてもみられ、徹底した入居者サービスをしている会社もあれば高い入居率を目指す経営アドバイスをしてくれる会社もありますし、初心者のために不動産投資に関するノウハウを提供している会社もあります。

そして不動産会社がどのようなノウハウを持っているのかということは、どのような顧客が多いのか、つまり、どういったスタイルの不動産投資を多く扱ってきたのか、ということに直結してきます。不動産会社としても顧客のニーズにマッチした物件を豊富に取り揃えようとしますので、自分の投資スタイルに合った不動産会社を選択すれば、それだけ希望に近い物件が見つかりやすくなる、ということでもあるのです。
つまり不動産投資が成功するかどうかの第一歩は、どの不動産会社を選ぶのか、というところから始まるというわけですね。そのため不動産投資を始める前には各会社の資料請求をし、その会社がどういった戦略による不動産投資をしているのか、あるいはどういったサービスに重きを置いているのか、という点について必ずチェックしておくようにしましょう。

資料請求は一括して行うのがおすすめ!

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出典:ZUU online

不動産投資をする前には必ず資料請求をしたほうがいい、というてんについてはご理解いただけたかと思いますが、もう一つおすすめしたいのが、“資料は一括請求する”ということです。
最近はHPに資料請求フォームが用意されており必要事項を入力するだけで簡単に資料請求をすることができるようになっています。ただ、この作業を数十社分についてするとなると、いかがでしょうか。それだけで1日が終わってしまいますし、場合によっては資料請求をしたとたんに営業の電話がかかってくる、なんて可能性もあります。
この点、資料を一括請求すれば必要事項を入力するのは1回だけで済みますし、余計な営業の電話に振り回されることもありません。届いた資料をじっくりと確認して各会社の特性を把握し、自分に合った不動産会社はどこなのか、ということを検討すればいいのです。
現在は不動産投資を検討している方向けに資料の一括請求サービスを提供しているところが沢山ありますので、ぜひ利用してみてくださいね。不動産投資においては物件選びをしたりその後の経営に力を入れたりすることだけでなく、その“入り口”となる不動産会社選びも慎重に行うことが大切です。