不動産を投資対象としてみた場合の特徴3つ

不動産の価格変動リスクが小さい

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出典:スウェーデンハウス株式会社

ひとくちに「投資」といっても様々な種類があり、その一つに「不動産投資」があります。不動産というと通常は、“住居”として使用したりテナントや事務所として“商用”に使用したりするもの、というイメージがありますよね。ではこの不動産を投資対象としてみた場合、どのような特徴があるのでしょうか。ここでは、投資対象としての不動産の特徴についてみていきたいと思います。

投資対象としての不動産の特徴としてはまず、価格変動リスクが小さい、という点が挙げられます。不動産投資に期待できる利益のひとつにキャピタルゲイン、つまり価格の変動によって生じる利益がありますが、不動産の価格は常に上がるとは限りません。当然、その価格が下がってしまうこともあるのです。そのため投資対象としての不動産の購入を検討している場合、多くの方がその価格変動リスクについて懸念しているのではないでしょうか。では、不動産の価格変動リスクはどのくらいなのか、他の投資商品と比較してみましょう。
日本不動産研究所が算出したデータによると、不動産住宅価格指数のボラティリティは6~13%程度、という結果でした。これに対してそのほかの投資商品のボラティリティは、・株式…株価指数で20~30%・為替…ドル円で10%前後・債券…10年の長期国債で3~5%程度となっています。
つまり投資対象としての不動産の価格変動リスクは、為替と同じくらいということになります。また投資リスクの大きさは、レバレッジによっても大きく変わってきます。例えば為替レートの変動リスクについてみてみると、ボラティリティだけを見た場合は株式よりかなりリスクが低いように思えます。しかしFXでは最大25倍までのレバレッジを効かせることができますので、実際は株式投資をするよりもかなり大きなリスクが生じることになります。こうして考えてみると、投資対象としての不動産の価格変動リスクは、他の投資商品と比べてもさほど高くはないということができます。

不動産からの安定したインカムゲインが期待できる

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出典:聚图网

投資対象としての不動産には、キャピタルゲイン以外にもう一つの利益、「インカムゲイン」を期待することもできます。
このインカムゲインとはいわゆる“家賃収入”のことで、これは不動産投資の最大の魅力である、と言っても過言ではないでしょう。
もちろん株式投資においても“配当”という形でインカムゲインを得ることはできますが、株式を運用することで得られる利益の大半を占めるのはやはり価格変動によるもので、配当によるインカムゲインは副次的なものにすぎません。
これに対して不動産投資の場合、投資対象である不動産から得られるインカムゲインは総利益に占める比重が大きく、高い利回りを期待することができます。実際、不動産のキャップレートを4~8%として計算しそこから建物の減価償却分を差し引いたとしても、その利回りは国債の利回りより高いのです。

そのため例え不動産の価格が下がってしまったとしても、安定したインカムゲインを確保することができていれば、長い目で見ると価格変動によるリスクをある程度カバーすることが可能となります。つまり投資対象としての不動産にはキャピタルゲインとインカムゲインの両方を期待することができるため、仮に物件の価値が下落してしまったとしてもある程度までであればインカムゲインで十分カバーすることができる、というわけですね。

投資対象としての不動産はインフレに強い!

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出典:ノムコム

投資対象としての不動産には、もう一つ特徴があります。それは、インフレに強い、ということです。
例えば一般の債券の場合、受け取ることができるインカムゲイン(つまり、利子のことですね)額や満期時に帰ってくる額というのは、予め決められています。そうするとインフレが起こった場合、お金の価値は実質的に下がっていますので、投資対象である債券から入ってくるインカムゲイン等の価値についても、額面こそ変わらないもののその実質的価値は目減りしてしまっています。

これに対して不動産の場合、将来的に入ってくるインカムゲインが固定されているわけではありません。もちろん賃料等に関しては賃借人との間で取り決めがありますが、これについても、インフレが起こればそれに伴って賃料の水準も上がりますので、その分だけ収益も増加することになります。
そうすると、投資対象に“不動産”を加えるということにはインフレによるリスクを回避する、つまりインフレヘッジとしても意味がある、ということができます。

ちなみに外貨資産や株式についてもインフレに強いと言われることはありますが、“インフレヘッジ”の面だけでいえば、これらの投資商品よりも不動産の方が有効である、と考えられています。資産のリスク分散をするという意味でも、“不動産”をその投資対象のひとつとして考えてみてはいかがでしょうか。